自動車保険では車両保険にも入るべき?必要性やデメリットについて解説

自動車保険に入る時に考えるのが、車両保険にも入っておくべきなのかということです。「車両保険って必要なの?」「どのような場合に補償されるの?」といった疑問を解決するために、車両保険の必要性や加入することのデメリット、保険料を安くする方法などを解説します。これから自動車保険に加入する人に、ぜひ知ってほしい情報です。

自動車保険における車両保険


車両保険とは一体どのような保険なのか?その具体的な内容について、くわしく説明します。

自分の車に対する保険

車両保険とはその名の通り、事故などによって車が損害を受けた場合に、修理費用などを補償してくれる保険です。補償されるのは、契約している自分の車に対してで、事故の場合、相手の車に対しては車両保険では補償されません

車同士の事故の場合は、車両保険がなくても相手側の保険から修理費用などの保険金が支払われますが、自動車事故には他にもいろいろなケースがあります。

車両保険の補償範囲

車両保険で補償されるのは、以下のような場合です。

1.他の自動車との衝突や接触により、損害を受けた。
2.当て逃げをされた。
3.盗難に遭った。
4.火災や爆発などで、損害を受けた。
5.台風や竜巻、洪水や高潮といった自然災害による損害。
6.落書きやいたずらをされた。
7.車に飛来物や落下物などが、衝突したことによる損害。
8.電柱やガードレールに衝突するなど、単独事故。
9.走行中に車両が転覆したり、崖から転落したなどの事故。
10.自転車との衝突や、接触により車が損害を受けた。

一般型

車両保険には、【一般型】【エコノミー型】があります。加入率が高いのは一般型の方で、上記すべての範囲で契約車両に対する補償が適用され、保険金が支払われます。注目すべきは、8.電柱やガードレールへの衝突9.車両の転覆や転落など【自損事故】の場合でも補償されることです。

初心者やペーパードライバーは、運転が不慣れなために、些細な不注意から愛車を破損させてしまうことも多いでしょう。そのような時に、車両保険があれば修理費用を補償してくれて便利です。また3.盗難被害や、5.自然災害による損害でも、補償が受けられるのも安心です。

自動車窃盗団による組織的な盗難事件が問題となっていることや、地球温暖化によって発生頻度が高まる自然災害に対し、大切な愛車が災難に遭った時の備えとして、支持されています。

エコノミー型

エコノミー型は一般型とは異なり、補償される範囲が大きく制限されます。1.他の自動車との衝突や接触で、相手側の保険では補償されない、自分の過失割合分の修理費用は、一般型と同じでエコノミー型でも補償することが可能です。しかし、一般型では補償が可能なガードレールへの衝突や、転覆・転落といった自損事故による損害については、エコノミー型では補償ができません

また盗難や自然災害、火災や爆発、自転車との接触による契約車両の損害も、エコノミー型では補償の範囲外です。保険会社によっては、エコノミー型に盗難と自然災害時の補償をプラスした、【車対車+A型】という車両保険が用意されています。

車両保険が必要な人


自動車保険に車両保険をつけた方が望ましいのは、どのようなケースでしょうか?車両保険が必要な人について説明します。

新車や高級車を購入した

車両保険に入っておく必要性が高いのは、新車や高級車を購入した人です。理由は盗難に遭った時の補償で、車両保険の保険金額は契約時の時価相当で決定するため、新車や価格の高い輸入車の場合は十分な補償が受けられます。

窃盗犯に狙われやすい人気車種の新車や、高級車がもし盗まれたら、再度購入するのに多額の資金が必要で、ユーザーには大損害です。また新車や高級車はローンで購入している場合も多く、盗難はもちろん全損してしまうような事故でも、車両保険があれば、保険金をローンの返済に充てることができます。

運転に自信がない

はじめて車を購入する初心者や、女性や高齢者など運転にあまり自信がない人も、車両保険の必要性が高い人です。運転経験が少ない人や苦手意識のある人は、ハンドルを握ると必要以上に緊張してしまい、肝心な時に注意力が乏しくガードレールや電柱に衝突したり、他の車に追突するなど事故を起こすことがあります。

また経験が豊富なベテランドライバーも、年齢とともに次第に認識力が低下し、ペダルの踏み間違いや信号・標識の見落としといったミスから、事故を起こすケースが増加し危険です。こうした万が一のために車両保険に入っておけば、自分の車を修理する費用を補償してもらうことができ、安心につながることで心にもゆとりが生まれ、事故の防止に役立ちます。

車両保険が不要な人


新車や高級車のオーナーや運転にあまり自信がない人は、車両保険に入ることで大きなメリットがありますが、では逆に車両保険に入る必要性がないのは、どのようなケースでしょうか?車両保険が不要な人について説明します。

車を10年以上使用している

車を新車で購入した時に車両保険に加入し、もう10年以上使用している人は、車両保険に入るメリットがなくなっている場合があるため、注意しましょう。その理由は、車両保険の保険金額は契約時の時価相当で決定されるため、毎年の保険更新時(再契約時)ごとに変わっていきます。

車は年数が経過して古くなるほど、その価値が下がっていき、通常は新車から10年で価値がゼロになると言われています。そのため、10年以上使用している車では、事故などで修理する場合に保険金が十分に支払われません。

車を購入して10年が経過したら、更新時に車両保険の保険金額を必ず確認しましょう。金額があまりに少ないようであれば、車両保険を外して再契約をすれば、その分保険料が安くなります。

中古車に乗っている

新車ではなく、年式の古い中古車に乗っている場合も、補償額の上限となる時価相当額が低いため、車両保険に入る必要性は少ないでしょう。中古車で事故を起こしても、修理費用が保険金額の上限を上回ることがあり、その分は自己負担するしかありません。中古車を購入した際、保険契約時に車両保険の支払い上限額が低い時は、車両保険をつけない方が良いでしょう。

軽自動車に乗っている

軽自動車に乗っている場合も、車両保険は不要と考えられます。軽自動車は車両価格が安く、また税金やガソリン代なども安く上げられ、普通車に比べて維持がしやすいのが魅力です。それなのに、車両保険をつけると年間の保険料が上がってしまい、そのメリットが薄くなります

万が一の事故の時は、車両保険があれば補償が受けられますが、何もなければその分が負担になります。軽自動車は修理費用も安く済むため、何かにぶつけるなど自損事故の場合は、その都度自分で修理費用を負担する方が、車両保険に入るよりお得です。

全損事故後に買い替えできる貯蓄あり

自動車保険に車両保険を付けると、万が一の時に補償が受けられますが、車両保険なしの場合に比べて保険料が高くなります。そのため、事故を起こしても自分で修理費用を負担できる、経済的な余裕がある人は、無理に車両保険をつける必要はありません。仮に車が盗難に遭ったり、事故で車を全損させてしまっても、新しい車に買い替えができる貯蓄があるなら、車両保険は不要です。

自動車保険に車両保険を加えるデメリット


車両保険とその必要性について解説してきましたが、自動車保険に車両保険を加えた場合、デメリットはあるのでしょうか?具体的なデメリットとしては、通常よりも保険料が上がることと、等級が下がってしまうことがあり、それぞれのケースについてくわしく説明します。

自動車保険の保険料が上がる

車両保険を加えると、加えない場合と比べて保険料がかなり高くなってしまい、ユーザーにとって大きなデメリットです。一体どのくらい保険料が上がるのか、車両保険有無で金額を比較すると、以下のようになります。

◇6等級で18~20歳の全年齢補償の場合

    • 軽自動車:車両保険なし 9万890円 車両保険あり 23万2,630円 差額 14万740円

普通車

  • 1,500cc以下:車両保険なし 10万4,070円 車両保険あり 28万810円 差額 17万6,740円
  • 2,000cc以下:車両保険なし 10万4,670円 車両保険あり 35万4,680円 差額 25万10円
  • 2,500cc以下:車両保険なし 9万7,860円 車両保険あり 34万8,670円 差額 25万810円
  • 2,500cc以上:車両保険なし 10万4,070円 車両保険あり 42万3,360円 差額 31万9,290円 

新規契約の6等級からスタートして、全年齢補償の任意保険に車両保険を付けた場合、付けない場合と比べて、軽自動車でも14万740円も年間の保険料がアップします。これなら、保険ではなく自分で修理した方が安く上がります。普通車の場合はさらにアップし、排気量2,000cc以下と2,500cc以下では25万円、2,500cc以上になると約32万円もアップするとは驚きです。

◇10等級で21~25歳まで補償の場合

    • 軽自動車:車両保険なし 4万950円 車両保険あり 10万5,320円 差額 6万370円

普通車

  • 1,500cc以下:車両保険なし 4万6,070円 車両保険あり 12万5,280円 差額 7万9,210円
  • 2,000cc以下:車両保険なし 4万6,410円 車両保険あり 15万7,060円 差額 11万650円
  • 2,500cc以下:車両保険なし 4万3,340円 車両保険あり 15万4,090円 差額 11万750円
  • 2,500cc以上:車両保険なし 4万6,070円 車両保険あり 18万5,960円 差額 13万9,890円 

10等級になると割引率が大きく、年齢条件も21~25歳までにすれば保険料はずっと安くなります。それでも車両保険を付けると、保険料が2倍から4倍以上にまで跳ね上がり、その結果、年間の維持費がかなり高くなってしまうのがつらいところです。

等級が下がる

車に乗って事故を起こした、あるいはいたずらなどで車が損害を受けた、盗難や自然災害に遭ったなどで車両保険を使った場合、等級が下がって次の更新時から保険料が上がります。そのため、車の破損状態によっては、車両保険を使わずに自分で修理した方が得な場合もあります。

車両保険の使用によって等級が3等級ダウンする場合と、1等級ダウンする場合があり、それぞれ以下のような条件です。

<車両保険を使った場合の等級ダウン>

3等級ダウン

  • 対人賠償保険金が支払われた。
  • 対物賠償保険金が支払われた。
  • 自動車事故で、車両保険金が支払われた。

以上のような事故で車両保険金が支払われた場合、3等級ダウンとなります。

1等級ダウン

  • 落書きなどのいたずらをされた。
  • 飛び石などで車が破損した。
  • 盗難被害に遭った。
  • 自然災害に遭った。

以上のようなケースで、車両保険金が支払われた場合、1等級ダウンとなります。

自動車保険の車両保険を安くする方法


新車や高級車に乗っている場合に安心な車両保険ですが、保険料が高くなるのがつらいところです。そこで、車両保険を安くする方法について説明します。

免責を設定する

車両保険を安くする方法の一つに、【免責を設定する】というものがあります。免責とは、設定した金額までを自己負担することで、修理に掛かる費用のうち、免責分は自分で支払うという契約です。

例えば上限額が100万円の車両保険で免責額が10万円なら、修理費用が50万円の場合、そのうちの10万円が自己負担、残りの40万円が保険で支払われます。20万円の修理だと自己負担と保険がともに10万円ずつ。また10万円以内の修理は、すべて自己負担です。免責には、一回目は自己負担なしで、2回目以降から自己負担が発生するという契約もあります。

補償範囲を狭める

もう一つ車両保険を安くする方法は、補償範囲を狭くすることです。すべての範囲で補償される一般型では、保険料の負担が大きいため、盗難や自損事故では補償されないエコノミー型にすれば、保険料を安くできます。またエコノミー型に盗難時や自然災害時の補償をプラスした、お得なプランが用意されている保険会社もあり、契約時にはぜひ相談してみましょう。

まとめ


自動車保険に車両保険を付けるのは、乗っている車の種類や運転をする人によって、必要な場合と不必要な場合があります。車両保険があれば万が一の時に安心ですが、保険料が大幅にアップするなどデメリットもあり、本当に必要かどうかを、契約時にしっかりと見極めましょう。